弊社では、販促物の多言語対応について、よくご相談いただきます。
Webサイトから製品カタログ、会社案内や採用ツールなど、外国人に向けて日本語以外の言語に展開するケースがここ最近増えてきています。
今回は、多言語展開を行う上で、お客さま側が発注するときに抑えておきたいポイントについてまとめてみました。
1．既存の販促物を流用するか・しないか
①既存の日本語の販促物を、言語だけ外国語に差し替える方法
1つ目は、「ミラーリング」とも呼ばれる方法です。デザイン・レイアウトや内容を変えずに、純粋に日本語の文字だけを外国語に差し替えます。業務報告やレポートなど、全ての読者に一律な情報を伝えるものに向いています。
この時、言語によっては文字量がもともとの日本語より増えたり減ったりしますので、そのまま差し替えると、スカスカだったり、複雑に見えたりしてしまいます。
そこで弊社のようなデザイン会社では、文字サイズや空きスペースを多少広げるなどして見た目を調整することもよくあるのですが、できるだけ翻訳を行う際に、訳者に文字量をもともとの日本語に近づける用依頼しておくとスムーズです。
②ターゲットに特化した内容に作り変える方法
１つ目の方法とは違って、デザインや内容も含めてターゲットを意識した作りにするため、もともとの日本語の販促物とは全く別物になるケースもよくあります。
文化も考え方も違う海外のターゲットに理解や共感を求める場合は、1つ目の方法では伝わらないことも多々あるので、この方法が適しています。
この方法で販促物を制作する際は、ターゲットや目的をはっきりさせておくことが重要です。
例えば、国内実績が豊富で信頼も厚い企業が海外展開をする際、既存の国内向けの会社案内をそのまま翻訳しても、海外のターゲットにはあまり響きません。
国内の実績や信頼が海外のターゲットにどういったベネフィットをもたらすのかが大切なポイントだからです。
このようにユーザーが求めている情報を提供できなくては、せっかくの多言語展開も効果が期待できなくなってしまいます。
2．「言語」そして「分野」にも注意
多言語対応において外せないのが翻訳です。
「翻訳」とは、ある言語から他国の言語に訳す作業のことを指します。どこの国の「言語」に訳すかということの他に、「分野」への配慮も必要となってきます。
分野によっては慣れや専門知識が必要になってきますので、訳者に確認をしましょう。
＜分野の例＞
- マニュアルや仕様書といった技術系
- 契約書や規約といった法務・契約系
- アニュアルレポートや決算報告書といった経済・金融系
- 医学や薬といった医療系
この他にも建築・土木や環境、PR（広報）やSP（販促）など、分野は多岐にわたります。翻訳を依頼する際には、それぞれの分野に精通した訳者に依頼することをお勧めします。
3.「チェック体制」と「具体的な指示」
多言語展開の制作を進めていくと、言語や表現の正確性や、誤字脱字がないか確認する工程があります。
通常は訳者とは別にコーディネーターやチェック担当者が確認を行います。その際、「ネイティブチェック」を行ってくれるところもあります。
「ネイティブチェック」とは現地人によるチェックのことで、仕向地に向けて、より精度の高いチェックが期待できます。
中には、お客さま自身で翻訳文を確認されるケースもあります。
その際に気を付けたいのが、「他の表現はありませんか？」という指示です。
どういった点が気にかかり、なぜ他の表現にしたいのかをはっきりと伝えることで、スムーズなやり取りができます。
まとめ
販促物の多言語対応をお考えの際は、これらのことを気にしておくと、スムーズで失敗の少ない作業ができると思います。
弊社でも多言語対応の豊富な実績がありますので、ぜひご相談ください！
インバウンドらぼ 編集メンバー N.O