インバウンド対策における多言語対応では、さまざまなお悩みがあると思います。例えば、以下のようなお悩みはお持ちではないですか?

  • まず、どの言語から対応すべき?
  • いろいろ対応したらコストが多そう

今回はそうしたお悩みをお持ちの方へ、まずは「英語だけ」でどこまで対応できるのかをご紹介したいと思います。

どんな国の人たちが日本に来ているのか

では、インバウンド対策(多言語対応)を考えるにあたって、まずは訪日外国人旅行者の 国別のランキングを見てみましょう。

2018年の訪日外国人旅行者数及び割合(国・地域別)

順位国・地域名訪日外国人客数(人)全体構成比(%)前年比
1位中国8,380,03426.9%13.9%増
2位韓国7,538,95224.2%5.6%増
3位台湾4,757,25815.3%4.2%増
4位香港2,207,8047.1%1.1%減
5位アメリカ1,526,4074.9%11.0%増
6位タイ1,132,1603.6%14.7%増
7位オーストラリア552,4401.8%11.6%増
8位フィリピン503,9761.6%18.8%増
9位マレーシア468,3601.5%6.6%増
10位シンガポール437,2801.4%8.2%増
11位インドネシア396,8521.3%12.6%増
12位ベトナム389,0041.2%25.9%増
13位イギリス333,9791.1%7.6%増
14位カナダ330,6001.1%8.2%増
15位フランス304,8961.0%13.5%増
16位ドイツ215,3360.7%10.1%増
17位インド154,0290.5%14.6%増
18位イタリア150,0600.5%19.2%増
19位スペイン118,9010.4%19.1%増
20位マカオ108,6940.3%5.7%減

参考: 日本政府観光局(JNTO)「訪日外客数」を元に作成

やはり近隣のアジアの国が多いことが分かります。

このランキングを見ると、色々な国の言葉に対応しないといけないように思われますよね。 果たして英語だけで大丈夫なのでしょうか・・・

英語が通じる国

2014年の時点で、58の国と21の地域が英語を公用語としており、 世界の20億人以上の人々が英語を話すことができます。

代表的な国・地域は以下の通りです。想像以上に多いのではないでしょうか。

<英語が公用語や準公用語>

  • カナダ
  • ニュージーランド
  • アイルランド
  • シンガポール
  • 香港
  • フィリピン
  • インド(準公用語)
  • マレーシア(準公用語)

<英語が事実上の公用語>

  • イギリス
  • アメリカ
  • オーストラリア

<英語は公用語ではないが、広く通用する国>

  • ドイツ
  • オランダ
  • ベルギー
  • スイス
  • フィンランド
  • スウェーデン
  • ノルウェー

中国や韓国など、訪日外国人の多くを占める国々では通じにくいのが現状です。とはいえ、欧米圏をターゲットとするのなら英語のみの翻訳でも十分に対応ができそうですね。

まとめ

上記の結果だけ見ると「英語」だけでは不十分かと思われますが、 昨今のグローバル化に伴い、中国や韓国、台湾の若い人たちは英語を話せる人が増加しています。 3つの国・地域とも2001年ごろから、英語教育に非常に力を入れており、 コミュニケーション能力に焦点をあてたカリキュラムに改革し、英語力を伸ばしています。

アジア30カ国・地域を対象にした2015年の英語能力測定試験「TOEFL」では、 韓国、台湾、中国の3つの国・地域は良い結果を残しています。当然、日本より上です。
参考: Test and Score Data TOEFL iBT 2015 -Asia-

つまり、実際の英語が通じる割合はもう少し高いと予想されます。 いきなり複数の言語に対応するのは難しいという方は、まず英語から始めることをお勧めします。

外国人旅行者とのコミュニケーションができる人材がいないという企業やお店でも、英語のツール(パンフレットや簡単な説明文をまとめたもの)があれば、指さしでコミュニケーションが取れたりします。ほとんどの国で英語は母国語ではないので完璧な対応でなくても大丈夫です。まずは小さいことからでも始めてみましょう。

インバウンドらぼ 編集部メンバー Y.N